医師による診療や治療などのために直接必要な補聴器を購入するための費用で、一般的に支出される水準を著しく超えない部分の金額は、医療費控除の対象となる可能性があります。
詳しくは日本耳鼻咽喉科学会ホームページ内、補聴器の購入費用に係る医療費控除の取扱いについてをご覧ください。
また、医療費控除以外にも自治体の補聴器購入助成や軽・中等度難聴児助成、高齢者福祉助成など地域によって様々です。

厚生労働省より発表された「認知症施策推進総合戦略（新オレンジプラン）」の中で、認知症の危険因子の中の一つに難聴があることが記載されています。
彩の国リオネットセンターグループでは、東京慈恵会医科大学精神医学講座 教授 繁田雅弘先生と、慶應義塾大学医学部耳鼻咽喉科・頭頸部外科 教授・診療科部長 小川郁先生の対談の「難聴と認知症の関係を知ろう」のリーフレットをご用意しています。
店舗にてお渡ししておりますので、ご希望の方はお声かけください。

使用環境や状況によって大きく異なります。
補聴器の効果を上げるためには、調整期間が必要です。オーダーメイド補聴器は、初めから使う方の耳の形状や聴力に合わせて作られていますが、さらに聞きやすくするために調整も必要です。既製品の補聴器も、使う方の聴力に合わせて調整する必要があります。